Ｑ１４： |
運用調整距離 |
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特定ラジオマイクを使用するに当たって、原則は使用したい周波数が相手に対して、混信妨害がないか確認して運用しなさいと言うことになっています。
特ラ連では、会員の皆様からの運用連絡をいただき、地図上でお互いに混信妨害とならない距離の基準を運用調整距離としています。
この数値は理論計算値に過去の実績と会員からの経験値そして地理的要素などを平均化して、混信妨害にならない運用調整距離を設定しています。
すなわち、運用調整距離とは近接でお互いに電波を出した時、混信妨害の発生するかしないかの境界の距離を指しています、この運用調整距離より中に入っていたら、混信妨害があり、その外であれば混信妨害がないと判断する距離です。
会員の皆様からいただいた連絡表をコンピューターに入力することで、運用調整距離を計算して、直ちに調整が必要か、必要でないかの判断をさせています。
運用調整業務の初期段階は運用調整距離を地図上で物差しなどを用いて、物理的手段で処理していましたが、時間もかかり、しかも不確定要素も多くありました。第２段階は郵便番号でコンピューター処理して、迅速化・確実性の向上には成りましたが、線引きなので隣接地区での処理が不確定になり、現在は緯度経度方式(GPS)で迅速・確実な判断をさせていただいています。
現在の運用調整距離は
特定ラジオマイクの屋外対屋外は 半径４００メートル
特定ラジオマイクの屋外対屋内は 半径３００メートル
特定ラジオマイクの屋内対屋内は 半径２００メートル
特定ラジオマイク対FPUは 半径８００メートル
でこれ以上離れていたら、混信妨害はないと判断して、調整連絡表は発行しておりません。
なお、特定ラジオマイクを屋外で使用する時は「放送局との運用協定」によって、幹事局には必ず調整表を提出しています。
また、特定ラジオマイク対ＦＰＵで運用調整距離の中に入っていたら、両者に運用調整依頼をFAXしております。
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